コンサルタント会社マッキンゼーの推計によると、2021年のスポーツ用品・用具の世界市場の売上は2,950億ユーロ（約38.35兆円）で、2025年には3,950億ユーロ（約51.35兆円）に達するとされている。

スポーツの勢いが衰えることはない。米国のコンサルタント会社マッキンゼーによると、スポーツ用品・用具の世界市場は2025年までに年平均8%から10%の成長を遂げ、その年の売上は最大で3,950億ユーロ（約51.35兆円）に達する可能性があると発表した。2021年には、スポーツ業界は2,950億ユーロ（約38.35兆円）の売上を計上していた。

今後数年の間、この分野で最も売り上げの見込みがあると予想される国は米国で、市場全体の40％近くを占めると想定されている。次いで英国で、世界のスポーツ市場の約15％のシェアを占める予想だ。

また、マッキンゼーは、過去1年間、スポーツ市場全体が世界経済の平均を上回る成長を記録したと述べている。その要因としては中国での売上（前年同期比 23％増）で、コロナウイルス前の水準をほぼ回復した。

米国のコンサルタント会社によると、バリューチェーンの混乱や原材料の価格上昇など、2021年にスポーツ業界で発生した問題は、2022年も引き続き影響を及ぼすと説明している。

その一方、マッキンゼーは、2022年のスポーツ市場について、ソーシャルメディアからソーシャルコマースへの移行、消費者にとってのサステナビリティの重要性、オンライン販売の定着、サプライチェーンの難しさなどを重要課題として指摘した。

スポーツ業界は、コロナ禍の間に最も下落しなかった市場の一つであり、一部の企業は前年よりも良い数字で2020年を締めくくることができた。その一例は、コロナ禍の前と比べて10.6％売り上げを伸ばしたカナダの自宅トレーニング用スポーツ用品専門メーカーであるLululemonだ。この業界でトップを誇るナイキは、2020年に成長することはできなかったものの、4％の減収にとどまった。