ラポルタ

バルセロナを含むスペインのクラブは、ラ・リーガの財政フェアプレー規則の改定により、移籍市場でより移籍金を費やせる状況となった。今回の改定により、今シーズンのラ・リーガに課せられた支出制限を超過するクラブは、今後は調達した資金の50%を新たな選手の獲得に投資することができるようになった。

以前の規則では、クラブは節約や調達した資金の40%しか使えず、特定の選手の節約額が大きい場合にのみ50%を使うことができた。

「この変更の目的は、移籍市場が停滞している中で新たな選手の獲得を促進する一方で、クラブが引き続き総合的な節約を実現することです」と、ラ・リーガの広報担当者は述べた。

リーグの関係者によると、この変更は「多くのクラブが支出上限を超えているため、すべてのクラブに対して適用されるものであり、バルサの現在の財政状況に特別に関連しているわけではありません」とのこと。

このルールの微調整は、ラ・リーガの会長ハビエル・テバスを始め、副会長、および12のクラブの委員会によって承認されたものだ。

ただし、今回の改定により、一番の受益者はバルサであるに間違いない。同クラブは、支出上限を遵守するために、今年の夏に約2億ユーロの削減を要求されているが、セルヒオ・ブスケツとジョルディ・アルバの退団により、すでに大幅な節約を達成しているのも現実だ。

さらに、バルサはバルサTVの閉鎖やバスケットボールチームの給与削減など他の分野でも削減策を講じ、7月に正式に移籍市場がオープンする際に契約更新や新たな選手の登録をするために取り組んでいる。

ガビの新契約は一時的にラ・リーガに登録されたが、アラウホ、マルコス・アロンソ、イニャキ・ペーニャ、セルジ・ロベルトの契約はまだ正式に登録されていない。さらに、マンチェスターCからイルカイ・ギュンドアンの獲得を発表に加え、アスレティックからイニゴ・マルティネスが加入すると、多くのメディアが伝えている。

（By ALLSTARS CLUB編集部）