サッカー選手のエージェンシーが移籍によって受け取る手数料に関して、2020年は2019年と比べて23.4％減したが、2021年は13.9％減と大きく改善した。それでも、コロナウイルス流行前の水準には満たない。


2021年、移籍市場は再び急激な落ち込みを見せたが、エージェンシーのビジネスは回復の兆しを見せた。選手獲得の動きが少なくなり移籍金が暴落する中、その穴を埋めるためには代理人の役割はかつてないほど重要なものとなっていた。具体的には、冬と夏のマーケットで売買するクラブはエージェントに合計4億4320万ユーロ（約571億円）を手数料として支払っている。これは1％未満のわずかな改善だが、移籍市場の動きが13.9％減少していることを考慮すれば、安定していることがわかる。

しかし「移籍先クラブを代表するエージェンシーへの支出総額は2020年と比較して11.6％増加し、前所属クラブのエージェンシーへの支出は20.3％減少した」と報告されている。具体的には、移籍先クラブのエージェンシーへは3億6500万ドル（約416億5800万円）支払われているのに対し、放出した側は1億3580万ドル（約155億円）を支払っている。

移籍の動きの大部分が欧州に集中しているため、エージェンシーに対する支出の95.8%も必然的に欧州が多くなる。国別では、イギリスのチームが1億3330万ドル（約152億1400万円）で最も多く、ドイツの8430万ドル（約96億2100万円）、イタリアの7530万ドル（約85億9400万円）を大きく上回った。スペインでは手数料がかなり低く、2021年は3480万ドル（約39億7200万円）であり、フランスの3030万ドル（約34億5800万円）やポルトガルの2930万ドル（約33億4400万円）と近寄った数字である。

また、手数料が最も高いのは小規模な案件であることも明らかになった。買い取る側のクラブが支払う手数料の中央値は、移籍金が50万ドル（約5706万円）以下の場合18.8％、100万ドル（約1億1400万円）までの場合は10.6％、100万ドル（約1億1400万円）以上500万ドル（約5億7000万円）以下の場合は9.8％と低下していく。500万ドル（約5億7000万円）以上の取引では、中央値は6.4％であった。

「買収するクラブが支払う手数料は、放出するクラブが支払う手数料よりも高い傾向にあり、特に価格の低い移籍の場合はそうである」とFIFAは指摘している。売却する側のクラブの場合、手数料の中央値は6.4％から10％の間であった。